2026年3月更新： 最新の市場データ・法改正情報をもとに内容を更新しました。
先に結論を示す。月単価80万円のフリーランスと、月給45万円（額面）のSES正社員を比較すると、社会保険・税金・待機リスクをすべて含めた実質年収差は約60〜100万円程度になることが多い。ただし「どちらが上か」は経験年数・スキルセット・リスク許容度によって変わる。5年未満なら正社員有利、5〜7年以上でスキルが確立していればフリーランス有利になるケースが多い。
「SESの正社員よりフリーランスのほうが稼げる」——エンジニア界隈でこの言説を目にしない日はない。SNSでは月収80万、100万といった数字が飛び交い、正社員で働いている自分が損をしているように感じる人も多いだろう。
しかし、額面の月収だけを比較することに意味はない。税金、社会保険料、待機リスク、経費、年金の将来受給額、住宅ローン審査への影響——これらすべてを含めた「実質手取り」で比較しなければ、正しい判断はできない。
SES事業を第6期にわたって経営し、正社員エンジニアとフリーランスエンジニアの両方と日常的に取引している立場から、数字をもとに徹底比較する。この記事を読めば、自分にとってどちらが本当に有利なのか、感覚ではなくデータで判断できるようになる。
Heydayを通じてSES正社員からフリーランスへ転向したエンジニアの実態を示す。
- 経験5年以上: 転向後の手取り増加率 ほぼ全員がプラス。平均+18〜25万円/月（手取りベース）
- 経験3〜5年: 転向後の手取りは約6割がプラス、3割が同水準、1割がマイナス（待機期間が長引いたケース）
- 経験3年未満: フリーランス転向後に収入が下がったケースが半数を超える。この層は正社員継続を強く推奨
この数字は「経験5年が転向の分岐点」という結論を裏付けている。単価80万円以下のフリーランス転向は、税金・社保を計算すると正社員との差がほぼなくなるケースが多い。
エンジニア同士の会話で「フリーランスは月単価80万もらえる」「正社員だと手取り35万しかない」という比較がよく出るが、この比較には致命的な欠陥がある。両者の「月収」の定義がまったく異なるのだ。
フリーランスの月単価80万円は、そこから税金、社会保険料、経費、そしてエージェントマージンを差し引いた後に手元に残る金額ではない。一方、正社員の手取り35万円は、すでに税金と社会保険料が天引きされた後の金額だ。
正確に比較するためには、以下の項目をすべて考慮する必要がある。
- 所得税・住民税
- 社会保険料（健康保険・年金・雇用保険）
- 待機期間の収入ゼロリスク
- 事業経費（PC、通信費、交通費、書籍等）
- 会計・税務コスト
- 有給休暇・祝日の扱い
- 将来の年金受給額の差
- 住宅ローン審査・信用力の差
これらを全部含めた「生涯手取り」の視点で比較しなければ、判断を誤る。
正社員とフリーランスでは、社会保険の構造がまったく異なる。
SES正社員の場合
| 項目 | 本人負担 | 会社負担 |
|---|
| 健康保険 | 約5% | 約5% |
| 厚生年金 | 約9.15% | 約9.15% |
| 雇用保険 | 約0.6% | 約0.95% |
| 労災保険 | なし | 約0.3% |
| 合計 | 約14.75% | 約15.4% |
つまり、正社員の場合は社会保険料の約半分を会社が負担してくれる。月給40万円の正社員であれば、会社が毎月約6万円を追加で負担している計算だ。
フリーランスの場合
| 項目 | 本人負担 |
|---|
| 国民健康保険 | 年間約50〜80万円（所得による） |
| 国民年金 | 月額約16,980円（2025年度） |
| 雇用保険 | なし（加入不可） |
| 労災保険 | 特別加入制度あり（任意） |
フリーランスで年収600万円（所得ベース）の場合、国民健康保険だけで年間60〜70万円程度かかる。国民年金と合わせると年間80〜90万円の社会保険料負担になる。
所得税と住民税の計算方法自体は正社員もフリーランスも同じだが、控除の種類が異なる。
正社員の主な控除
- 給与所得控除（年収に応じて最大195万円）
- 社会保険料控除（天引き分全額）
- 基礎控除（48万円）
フリーランスの主な控除
- 青色申告特別控除（最大65万円）
- 社会保険料控除（国保・年金の全額）
- 経費の計上（実額）
- 基礎控除（48万円）
- 小規模企業共済等掛金控除（iDeCoなど）
正社員の給与所得控除は非常に大きく、年収660万円であれば180万円が自動的に控除される。フリーランスが同じ控除効果を得るには、65万円の青色申告控除に加えて115万円分の経費を実際に計上する必要がある。
正社員SESの場合、案件と案件の間に待機期間が発生しても給与は保証される。一方、フリーランスは稼働しなければ収入ゼロだ。
フリーランスエンジニアの平均的な稼働率は年間10〜11ヶ月と言われている。つまり年間1〜2ヶ月の空白期間が発生する可能性がある。月単価70万円のフリーランスが年間1ヶ月休むと、それだけで70万円の収入減だ。
これは単純な「休み」ではない。次の案件を探すための営業活動期間であり、その間も固定費（家賃、保険料、年金）は発生し続ける。
「フリーランスは経費で節税できる」という話は事実だが、経費として計上するには実際にその支出が必要だ。節税のために無駄な出費をすれば本末転倒になる。
フリーランスエンジニアの一般的な年間経費は以下の通りだ。
| 経費項目 | 年間概算 |
|---|
| PC・周辺機器（減価償却） | 10〜20万円 |
| 通信費（按分） | 6〜12万円 |
| 書籍・研修費 | 5〜15万円 |
| 交通費 | 12〜24万円 |
| コワーキング・自宅按分 | 12〜36万円 |
| 会計ソフト・税理士 | 5〜30万円 |
| その他（保険、会費等） | 5〜10万円 |
| 合計 | 55〜147万円 |
税理士に確定申告を依頼する場合は年間15〜30万円のコストがかかる。自分でやるなら時間コストに置き換わる。これらは正社員には発生しない支出だ。
この差は見落とされがちだが、生涯収入で考えると非常に大きい。
正社員SESは厚生年金に加入しており、会社と折半で保険料を支払っている。一方、フリーランスは国民年金のみだ。
40年間加入した場合の年金受給額の目安は以下の通りだ。
| 項目 | 正社員（厚生年金） | フリーランス（国民年金のみ） |
|---|
| 月額受給目安 | 約14〜16万円 | 約6.5万円 |
| 年額受給目安 | 約168〜192万円 | 約78万円 |
| 65歳〜85歳の総受給額 | 約3,360〜3,840万円 | 約1,560万円 |
差額は20年間で約1,800〜2,280万円にもなる。フリーランスがこの差を埋めるには、iDeCo（月額68,000円）や国民年金基金への加入で自ら対策する必要がある。しかし、それには追加の月額支出が発生する。
住宅ローンの審査において、正社員とフリーランスの差は歴然だ。
- 正社員: 勤続3年以上あれば年収の7〜8倍の借入が可能
- フリーランス: 確定申告3期分が必要。審査は厳しく、年収の4〜5倍程度が上限。金利も高めに設定されることがある
たとえば年収600万円の場合、正社員なら4,200〜4,800万円のローンを組めるが、フリーランスは2,400〜3,000万円程度にとどまることが多い。住宅購入を検討している場合、この差は無視できない。
クレジットカードの審査でも同様の傾向がある。独立前に必要なカードは作っておくのが鉄則だ。
正社員SESの福利厚生を金銭換算すると、意外な金額になる。
| 福利厚生 | 年間金銭換算 |
|---|
| 有給休暇（20日） | 約64万円相当（日給換算） |
| 傷病手当金（最長1年半） | 給与の2/3保証 |
| 育児休業給付金 | 給与の67%（180日）→50% |
| 失業保険（雇用保険） | 最大約150日分 |
| 資格取得支援 | 年間5〜20万円 |
| 健康診断 | 年間1〜3万円 |
有給休暇20日分だけで約64万円の価値がある。フリーランスが20日休めば、それは20日分の収入がそのまま消える。
ここからが本題だ。経験年数とスキルレベルに応じて、正社員SESとフリーランスの実質手取りを比較する。
- 正社員SES: 還元率70%、賞与年2ヶ月分、有給20日取得
- フリーランス: エージェントマージン15%、稼働率11ヶ月/年、青色申告65万円控除、経費年間100万円
- 社会保険料、税金は2025年度の制度で概算
- 扶養家族なし、東京都在住を想定
| 項目 | SES正社員 | フリーランス |
|---|
| クライアント支払い単価 | 55万円/月 | 55万円/月 |
| マージン控除後 | 38.5万円（還元率70%） | 46.75万円（マージン15%） |
| 年間総額 | 462万円＋賞与77万円＝539万円 | 46.75万×11ヶ月＝514万円 |
| 社会保険料（年間） | 約42万円（本人負担分） | 約72万円 |
| 所得税・住民税（年間） | 約50万円 | 約38万円 |
| 事業経費（年間） | 0円 | 約100万円 |
| 実質手取り（年間） | 約447万円 | 約304万円 |
| 有給休暇の価値 | +約36万円相当 | なし |
| 年金の将来価値（年額差） | +約90万円/年（受給時） | — |
経験3年レベルでは、正社員SESの方が年間140万円以上有利だ。フリーランスは経費を差し引いた後の手取りが大幅に減る。
| 項目 | SES正社員 | フリーランス |
|---|
| クライアント支払い単価 | 70万円/月 | 70万円/月 |
| マージン控除後 | 49万円（還元率70%） | 59.5万円（マージン15%） |
| 年間総額 | 588万円＋賞与98万円＝686万円 | 59.5万×11ヶ月＝654.5万円 |
| 社会保険料（年間） | 約55万円（本人負担分） | 約85万円 |
| 所得税・住民税（年間） | 約78万円 | 約62万円 |
| 事業経費（年間） | 0円 | 約100万円 |
| 実質手取り（年間） | 約553万円 | 約407.5万円 |
| 有給休暇の価値 | +約46万円相当 | なし |
経験5年でも同じ単価であれば正社員が有利。ただし、フリーランスが自力で単価を上げられる場合は逆転が始まるラインだ。
ここからがフリーランスの真価が問われるゾーンだ。経験8年クラスのエンジニアは、正社員SESでは昇給が頭打ちになりやすいが、フリーランスでは単価の伸びしろがある。
| 項目 | SES正社員（単価85万） | フリーランス（単価90万） |
|---|
| マージン控除後 | 59.5万円 | 76.5万円 |
| 年間総額 | 714万円＋賞与119万円＝833万円 | 76.5万×11ヶ月＝841.5万円 |
| 社会保険料（年間） | 約68万円 | 約92万円 |
| 所得税・住民税（年間） | 約108万円 | 約100万円 |
| 事業経費（年間） | 0円 | 約120万円 |
| 実質手取り（年間） | 約657万円 | 約529.5万円 |
単価90万円のフリーランスでも、経費と社会保険料の負担を考えると正社員には及ばない。ただし、フリーランスが法人化して役員報酬を最適化し、単価100万円以上を安定的に獲得できるレベルになると、逆転が始まる。
| 項目 | SES正社員（単価95万） | フリーランス（単価110万） |
|---|
| マージン控除後 | 66.5万円 | 93.5万円 |
| 年間総額 | 798万円＋賞与133万円＝931万円 | 93.5万×11ヶ月＝1,028.5万円 |
| 社会保険料（年間） | 約72万円（上限に近い） | 法人化で約85万円 |
| 所得税・住民税（年間） | 約135万円 | 法人税＋個人税で約130万円 |
| 事業経費（年間） | 0円 | 約150万円 |
| 実質手取り（年間） | 約724万円 | 約663.5万円 |
単価110万円を安定的に取れるレベルになると差は縮まるが、法人化のコスト（設立費、社会保険、税理士報酬等）を考慮すると、手取りの逆転が明確になるのは単価120万円以上のゾーンだ。
上記のシミュレーションを踏まえ、フリーランスが正社員SESより実質手取りで有利になるのは、以下の条件がすべて揃う場合だ。
同じ単価なら正社員が有利という結論は明らかだ。フリーランスが実質手取りで逆転するには、正社員時代の単価の1.4〜1.5倍以上の単価を獲得する必要がある。
正社員時代の単価70万円であれば、フリーランスとして100万円以上を安定的に獲得できて初めて、フリーランスの実質優位が生まれる。
年間11.5ヶ月以上の稼働を継続できるかどうか。これは案件の切れ目をいかに短くするかにかかっている。
稼働率を維持するための要素は以下だ。
- 複数のエージェントとの関係構築
- 案件終了の2ヶ月前から次の案件探しを開始
- 特定の技術領域での「指名される力」
- 元同僚・取引先からの直接依頼ルート
年収800万円を超えたあたりから、法人化による税務メリットが出始める。具体的には以下の施策だ。
- 役員報酬と法人利益の配分最適化
- 社会保険料の上限活用
- 小規模企業共済（年間最大84万円の控除）
- 経営セーフティ共済（年間最大240万円の損金算入）
- 法人名義での経費計上の幅が広がる
ただし、法人化には設立費用25〜30万円、毎年の法人住民税均等割（最低7万円）、税理士報酬（年間30〜50万円）などのランニングコストが発生する。
青色申告の65万円控除に加えて、事業に関連する経費を適切に計上できることが前提だ。ただし「経費で落とせる＝タダ」ではない。100万円の経費で節税できるのは所得税率に応じて20〜33万円程度であり、67〜80万円は自己負担だ。
フリーランス市場で経験3年未満のエンジニアが取れる案件は限られ、単価も低い。月単価50万円台のフリーランスは、税金・社会保険料を差し引くと正社員より手取りが少なくなるケースがほとんどだ。
住宅購入、結婚、子育てなど、安定した収入と信用力が必要なライフイベントを控えている場合は正社員が圧倒的に有利だ。住宅ローンの審査だけでなく、育児休業給付金や傷病手当金など、雇用保険・健康保険から受けられる給付も正社員ならではの恩恵だ。
フリーランスの収入は月ごとに変動する。案件が途切れれば収入ゼロ、体調を崩しても収入ゼロだ。生活防衛資金として最低6ヶ月分の生活費を確保できない人、収入の変動にストレスを感じやすい人は、正社員の安定性を選ぶべきだ。
正社員SESでは、会社が研修費を負担してくれる、資格取得のサポートがある、キャリア面談で方向性を相談できるなどの支援がある。フリーランスはこれらをすべて自費・自力で行う必要がある。技術の幅を広げたい段階では、正社員の方が効率的にスキルアップできる。
詳しい比較はSES正社員 vs フリーランス完全比較ガイドで網羅的に整理している。
最後に、経験年数と状況に応じた推奨判定をフレームワークとして整理する。
この段階でフリーランスになるメリットはほぼない。案件の選択肢が少なく、単価も低い。正社員として実績を積みながら市場価値を高める時期だ。
推奨アクション: 高還元・単価開示のSES企業で腰を据えて実績を積む。
フリーランスの案件に応募できるようになる時期だが、単価的にはまだ正社員の方が有利なことが多い。ただし、自分のスキルのフリーランス市場価値を調べ始めるべき時期でもある。
推奨アクション: フリーランスエージェントに登録し、自分のスキルで取れる単価を把握する。独立はしない。
このゾーンが最も判断が難しい。以下のチェックリストで判定する。
6つ中5つ以上チェック: フリーランス転向を具体的に検討してよい
3〜4つチェック: 準備を進めつつ、もう1〜2年正社員で条件を整える
2つ以下チェック: 正社員を継続すべき
特定領域の専門性が高く、単価90万円以上を安定的に獲得でき、法人化による税務最適化も視野に入る段階。この経験年数で正社員SESの還元率に不満がある場合は、フリーランス転向の合理的な根拠がある。
ただし、「正社員でも還元率75%以上の高還元SES」に在籍している場合は、フリーランスとの実質手取り差は小さく、安定性を考えると正社員に留まる合理性もある。
推奨アクション: 法人化のシミュレーションを税理士に依頼し、具体的な数字で判断する。
SES正社員とフリーランスの実質手取り比較を、税金・社会保険・待機リスク・経費・年金・住宅ローン審査まで含めて行った。要点を整理する。
- 同じ単価であれば、正社員SESの方が実質手取りで有利。社会保険料の会社負担、有給休暇、待機保証、将来年金の差が大きい
- フリーランスが実質手取りで逆転するには、正社員時代の単価の1.4〜1.5倍以上の単価獲得が必要
- 経験5年未満でのフリーランス転向は、ほぼ全てのケースで経済的に不利
- 住宅ローン審査、育休給付金、傷病手当金など「見えない福利厚生」の金銭価値は年間100万円以上
- 経験8年以上で月単価90万円超を安定的に取れるレベルが、フリーランスの損益分岐点
「フリーランスのほうが稼げる」は、一定の条件が揃った場合にのみ成立する。条件が揃わないうちに独立すると、額面は上がっても実質手取りが減る——これが数字が示す事実だ。判断は感覚ではなくデータで行うべきである。
Heydayでは契約単価・マージン・商流をすべて開示しています
「自分の単価が適正か分からない」「もっといい条件の案件があるのでは」という方のご相談を受け付けている。
Heydayでは稼働前に契約単価を本人に開示し、マージン構造についても質問があればすべて回答している。
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同じ単価であれば正社員SESのほうが実質手取りで有利です。社会保険料の会社負担・有給休暇・賞与を含めると、正社員の恩恵は年間100万円以上に相当します。フリーランスが実質的に有利になるのは、正社員時代の単価の1.4〜1.5倍以上を安定的に獲得できる経験8年以上のエンジニアからです。
正社員SESは案件待機中も給与が保証され、傷病手当・育児休業給付金・失業給付も受けられます。フリーランスはこれらの保護がなく、稼働率は年間10〜11ヶ月程度が現実です。住宅ローン審査でも正社員は大幅に有利で、年収600万円の場合、正社員なら4,000万円超のローンを組める一方、フリーランスでは2,400〜3,000万円程度にとどまります。
この段階ではほぼ例外なく正社員SESが有利です。フリーランス市場で経験3年未満では単価が低く（月額50万円未満）、税金・社会保険料を差し引くと正社員より手取りが少なくなるケースがほとんどです。キャリア初期は高還元・単価開示の正社員SES企業で実績を積み、フリーランスへの移行は経験5年以上を目安に検討するのが合理的です。
正社員かフリーランスか判断する前に、まず自分の単価を把握しよう
「自分が今フリーランスに転向したとして、どれくらい取れるか」を把握せずに選択するのは危険だ。Heydayの診断ツールでは、言語・経験年数・クラウドスキルを入力するだけで、市場単価レンジと「転向に適したタイミングか」の判断材料が得られる。
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この記事で解説した正社員SES vs フリーランスの比較をさらに掘り下げたい方、実際の転向を検討している方は以下の記事も参考にしてください。
比較をより深く理解する
フリーランスへの転向を具体的に検討する
SESで働き続ける場合の最適化
この記事の内容を、実際に経験した人の話で確かめてほしい。
