キャリア・働き方2026年4月6日（2026年4月13日更新）

SESで
フルリモートは現実的か

野

野沢営業アシスタント

Heydayの案件マッチングを担当する野沢が、稼働エンジニア約80名の出社状況データをもとに執筆

この記事でわかること

この記事の対象: フルリモート優先で案件を探している、または待機期間が長引いてリモート条件の緩和を検討中のSESエンジニア

「SESでフルリモートを希望しています」と伝えると、案件が決まりにくくなりますか？

これは面談でよく出てくる質問だ。Heydayの案件マッチング・営業サポートを担当している野沢が、この問いに正直に答える。

結論から言う。SESでのフルリモート（週0出社）は可能だ。ただし、実現できる条件が明確にある。その条件を理解せずに「フルリモートのみ」で探すと、案件が大幅に絞られて待機期間が長くなる。「どこで妥協するか」「何を変えれば選択肢が広がるか」を理解したうえで選ぶことが必要だ。

この記事では、フルリモートが実現できる案件の条件・スキル要件・入場後に出社が増えるパターン・よくある失敗を整理する。

SESでフルリモートが実現できる割合

まず数字で現実を確認する。

弊社Heydayで稼働中のエンジニアの出社状況（2026年時点）：

フルリモートのエンジニアは全体の15〜20%だ。少数派ではあるが、決してレアなケースではない。「週1〜2出社のハイブリッド」まで許容できれば、半数以上が実質リモート中心の働き方をしている。

フルリモートが難しい理由は「SESという形態」ではなく、案件のクライアント業種・技術スタック・現場PMの方針だ。

10年間の案件マッチング経験から、フルリモートになりやすい案件の条件を整理した。

最もフルリモート率が高いカテゴリだ。

これらは作業が完全にクラウド上で完結するため、物理的に現場に行く理由がない。弊社でも、クラウドインフラ系の案件エンジニアの大半がフルリモートか週1出社で稼働している。

Web系のスタートアップやSaaS企業では、2020年以降にリモート文化が定着した現場が多い。

ただしスタートアップは、資金調達フェーズ・リリース前後に「一時的に出社が増える」ことがある。フェーズによって条件が変わることは、入場前に確認しておく必要がある。

データ系はリモート文化が根付いており、フルリモート案件の割合が高い。また希少性から単価も高めで、条件交渉がしやすいカテゴリだ。

一方で、フルリモートが実現しにくい案件も把握しておく必要がある。

セキュリティポリシーが厳しく、「業務データを社外で扱えない」「VDI接続のみ可能だが現地PCが必要」「入退室管理の都合で常駐必須」といった制約がある。同じスキルセットでも、クライアント業種で出社必須になるケースだ。

高い単価が提示されることも多いが、「フルリモート優先」なら業種を絞る必要がある。

物理的な作業が発生するため、リモート化そのものが難しい。これは技術スタックの問題ではなく、仕事の性質だ。

案件のスタート直後は、チームとの関係構築・業務の把握のために「最初の1〜2ヶ月は出社」を求めるクライアントが多い。フルリモートOKの案件でも、参画初期は出社が必要なケースは珍しくない。

これを「聞いていた条件と違う」ととるか「オンボーディング期間の仕様」ととるかは、事前に確認しているかどうかで変わる。面談時に「参画当初も完全リモートですか？」と明確に聞くことが重要だ。

フルリモートが実現できるかどうかは、スキルセットでも変わる。

フルリモート率が高いスキルセット：