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セキュリティエンジニア
SES単価2026

小川将司
小川将司代表取締役

SES事業6年・IT業界12年・セキュリティ案件を継続的に扱う経営者が執筆

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この記事でわかること

  • セキュリティエンジニアのSES単価は専門領域によって60〜120万円超に分かれる
  • 脆弱性診断・ペネトレーションテスト・SOC・クラウドセキュリティ・アーキテクチャ設計で単価帯が異なる
  • CISSP保有で+10〜20万円・情報処理安全確保支援士で+5〜10万円の交渉根拠になる(実務経験が前提)
  • 2026年以降はAIセキュリティ・クラウドセキュリティの需要が急伸し、希少領域の単価が上限を突き破り始めている
  • セキュリティ案件は常駐・機密保持・外国籍制限など特有の条件がある

この記事の対象: セキュリティエンジニアを目指すエンジニア、今の単価から上げたいセキュリティ系エンジニア

「セキュリティエンジニアは単価が高い」という話を耳にする頻度が、ここ2〜3年で明らかに増えた。

実際、Heydayで扱う案件の中でも、セキュリティ関連の案件単価は他のIT系職種と比べて高い水準で推移している。2025〜2026年にかけては、ランサムウェアの被害増加・経済安全保障対応・DX推進に伴うクラウドセキュリティ需要が重なり、セキュリティエンジニアへの引き合いが他の職種に比べて強い状態が続いている。

ただし「セキュリティエンジニア」といっても、ペネトレーションテスト専門・SOCアナリスト・脆弱性診断・クラウドセキュリティ設計・セキュリティアーキテクチャと、専門領域によって単価帯とキャリアパスは大きく異なる。

この記事では、SES市場におけるセキュリティエンジニアの単価相場を専門領域別に分解し、資格・スキルが実際にどう単価に影響するかを解説する。Heyday 2026年Q1の実案件データをもとにした数字を使う。


セキュリティエンジニアの需要が急増している背景(2025〜2026年)

サイバー攻撃の質的変化

2023〜2025年にかけて、日本企業のランサムウェア被害件数は急増した。被害の特徴として、中小企業だけでなく大手企業・医療機関・官公庁が標的になるケースが増え、事業継続リスクとして経営レベルの課題になった。

この流れを受け、「セキュリティ対策は情報システム部門の仕事」から「経営として取り組むべき課題」へと位置づけが変わりつつある。セキュリティ専門の外部エンジニアへの需要が増えたのは、この認識変化の影響が大きい。

法規制・ガイドラインの強化

2024年以降、改正個人情報保護法の運用強化・金融庁のサイバーセキュリティガイドライン改訂・経済安全保障推進法への対応など、セキュリティ関連の法規制が強化された。規制対応のために専門知識を持つエンジニアを外部から調達するケースが増えている。

経済安全保障推進法の本格施行(2025年)によって、重要インフラ企業はサイバーセキュリティ体制の審査を受けるようになった。これにより、セキュリティ設計・監査の専門家への需要がさらに高まっている。

クラウド移行に伴うセキュリティ設計需要

DX推進でクラウド移行が進む一方、クラウド環境のセキュリティ設計ができるエンジニアは依然として不足している。AWSやAzureのセキュリティ機能(IAM・SecurityHub・GuardDuty等)を設計レベルで扱えるエンジニアは、インフラ系とセキュリティ系の双方の知識が必要なため、希少性が高くなっている。

AIの普及がもたらすセキュリティ需要

2025年以降、生成AIの企業内導入が加速したことで、新たなセキュリティリスクが顕在化している。プロンプトインジェクション・AIモデルの不正利用・学習データの漏洩リスクに対応できるエンジニアへの問い合わせが、Heydayにも2025年後半から明確に増えている。「AIセキュリティ」という領域自体が独立したカテゴリとして確立されつつある。


セキュリティエンジニアのSES単価相場【Heyday 2026Q1実案件データ】

Heydayで2026年Q1時点に扱った案件および取引のある企業との情報共有に基づく単価レンジを示す。経験年数3〜10年を想定した目安だ。単価は案件の規模・難易度・クライアントの業種によって変動する。

専門領域別・単価レンジ一覧表

専門領域経験目安単価レンジ(月額)
脆弱性診断(Web/ネットワーク)2〜5年60〜85万円
ペネトレーションテスト3〜8年75〜120万円以上
SOCアナリスト(L1〜L3)1〜8年40〜100万円
クラウドセキュリティ設計3〜8年75〜115万円
セキュリティアーキテクチャ設計5年以上90〜130万円
CSIRT・インシデント対応3〜8年80〜110万円
セキュリティコンサルティング5年以上90〜140万円

参考: Heyday自社案件データ(2026年Q1集計)。経験3〜10年想定。単価は案件規模・クライアント業種・契約形態により変動する。


ペネトレーションテスト

ペネトレーションテストは、実際のサイバー攻撃を擬似的に行い、システムの脆弱性を検証する専門業務だ。高度な攻撃技術と倫理的な判断力の両方が求められる。

経験・スキル単価レンジ(月額)
基本的なWebアプリ診断(2〜3年)60〜75万円
ネットワーク・インフラ含む包括診断(3〜5年)75〜90万円
レッドチーム演習・高度なAPT模擬(5年以上)90〜120万円以上

ペネトレーションテストの専門家は絶対数が少なく、需要に対して供給が追いついていない領域だ。CEH(Certified Ethical Hacker)やOSCP(Offensive Security Certified Professional)の資格保有者は、単価交渉で有利に動けることが多い。

スポット案件(単発の診断)は1案件あたり40〜80万円で受注するケースもある。月額換算で週3日稼働なら月100万円超になるフリーランサーも存在するが、これは5年以上の実績がある専門家の話だ。

SOC(Security Operations Center)アナリスト

SOCは24時間365日のシステム監視・インシデント対応を行う組織・業務だ。アナリストレベルは段階的に分かれており、L1(アラート一次対応)からL3(高度分析・マルウェア解析)で単価帯が異なる。

レベル主な業務単価レンジ(月額)
L1(一次対応)アラートトリアージ・インシデントチケット起票40〜55万円
L2(二次対応)詳細調査・ログ分析・SIEM活用55〜75万円
L3(高度分析)マルウェア解析・脅威インテリジェンス・CSIRT連携75〜100万円

SOC案件の特徴として、シフト勤務・常駐が多い。フルリモートは限定的で、特定の施設内での作業が求められるケースもある。

SIEM(Security Information and Event Management)製品の運用経験があるエンジニアは需要が高い。Splunk・Microsoft Sentinel・IBM QRadarのいずれかを使いこなせると、L2〜L3の単価帯で案件に入りやすくなる。

脆弱性診断

Webアプリケーション・ネットワーク・スマホアプリの脆弱性診断を専門にする領域だ。OWASP Top 10などのフレームワークに基づく診断が基本となる。

経験・スキル単価レンジ(月額)
Webアプリ診断(2〜3年)55〜70万円
Webアプリ+ネットワーク診断(3〜5年)65〜80万円
スマホアプリ・組み込み系含む複合診断(5年以上)80〜100万円

クラウドセキュリティ設計

AWSやAzureのセキュリティ設計・ゼロトラストアーキテクチャの導入支援を担う領域で、近年最も需要が高まっている分野のひとつだ。

経験・スキル単価レンジ(月額)
クラウドセキュリティ設計・実装(3〜5年)75〜90万円
ゼロトラスト設計・マルチクラウド対応(5年以上)90〜115万円

AWS Security SpecialtyやAzure Security Engineerの資格と実務経験の組み合わせが評価されやすい。GuardDuty・SecurityHub・Defender for Cloudなどのクラウドネイティブなセキュリティツールを設計から運用まで担当できると、単価交渉の材料が増える。

セキュリティアーキテクチャ設計

企業全体のセキュリティ戦略立案・ゼロトラストアーキテクチャ設計・CSPM(クラウドセキュリティ態勢管理)の導入を担うポジションだ。

経験・スキル単価レンジ(月額)
セキュリティアーキテクチャ設計(5〜8年)90〜115万円
CISO補佐・エンタープライズ全体設計(8年以上)110〜130万円以上

Heydayで扱う案件の中でも、セキュリティアーキテクチャ設計は単価の上限が最も高い領域のひとつだ。CISSPやCISM(Certified Information Security Manager)保有者が優先的に声をかけられる傾向がある。


単価を左右する資格・スキル【資格別の加算額】

セキュリティ資格が単価に影響するかどうかは「実務経験があること」が前提だ。資格単体で単価が上がるわけではない。ただし、同等の実務経験を持つ候補者が複数いるとき、資格の有無が案件の優先順位を変える。

資格別・単価加算効果の目安

資格名難易度主な対象層単価への影響(目安)
CompTIA Security+基礎経験1〜3年+2〜5万円(エントリー層の差別化)
情報処理安全確保支援士中級経験2〜5年+5〜10万円(官公庁・金融系に特に有効)
CEH中級経験3〜5年+5〜10万円(ペネトレーション系に有効)
OSCP上級経験3年以上+10〜15万円(ペネトレーション専門で高評価)
AWS Security Specialty中級経験3年以上+5〜10万円(クラウドセキュリティ案件で有効)
CISSP上級経験5年以上+10〜20万円(マネジメント・アーキテクチャ層)
CISM上級経験5年以上+10〜15万円(ガバナンス・CISO補佐ポジション)

参考: Heyday担当エンジニアの案件情報・面談実績をもとにした目安。案件の種類・業種・クライアントの評価基準によって変動する。


情報処理安全確保支援士(登録セキスペ)

IPAが認定する国家資格で、セキュリティの専門家として唯一の国家資格だ。

単価への影響として、資格単体で+5〜10万円の交渉根拠になるケースがある。特に、官公庁・金融・医療など規制の厳しい業種の案件では、「登録セキスペを求める」という条件が増えている。2024年以降の経済安全保障対応案件では「登録セキスペ必須」とする案件が目立って増えている。

ただし、登録には3年ごとの更新(講習受講・費用負担あり)が必要なため、維持コストも考慮が必要だ。

CISSP(Certified Information Systems Security Professional)

ISC²が認定する国際資格で、セキュリティの幅広い知識領域(8ドメイン)を問う。セキュリティ管理・ガバナンス・設計の上位ポジションで評価される。

  • 対象: 5年以上の実務経験を持つシニア層
  • 単価への影響: +10〜20万円(マネジメント・CISO補佐ポジション)
  • SES市場での位置づけ: 希少性が高く、外資系・コンサル系の案件で特に有効

CISSPを持っていると、単に単価交渉の材料になるだけでなく、「CISSP必須」と明記された案件が案件の絞り込みで候補に残るようになる。外資系クライアントや大手コンサルティングファームの再委託案件では、CISSP保有が実質的な参入条件になっているケースがある。

CEH(Certified Ethical Hacker)

EC-Councilが認定する資格で、攻撃者の手法を理解したうえでシステムを防御するスキルを証明する。ペネトレーションテスト系の案件で評価される。実務と組み合わせると+5〜10万円の交渉根拠になりやすい。

OSCP(Offensive Security Certified Professional)

実際の侵入テストを24時間で実施するハンズオン試験で、ペネトレーションテスト業界では最も信頼性の高い資格のひとつだ。取得難易度が高い分、保有者の希少性が高く、専門案件での評価は+10〜15万円の水準に達することがある。

CompTIA Security+

エントリーレベルのセキュリティ資格として国際的に認知されている。経験が浅い段階での差別化に使えるが、3〜5年以上の経験者には基礎資格として位置づけられる。

AWS Security Specialty / Azure Security Engineer

クラウドセキュリティに特化した資格だ。クラウドインフラのセキュリティ設計案件では、実務経験との組み合わせで単価交渉の根拠になる。AWSの場合、GuardDuty・SecurityHub・Macieなどの実運用経験と資格が組み合わさると、セキュリティ設計案件で+5〜10万円の交渉が通りやすくなる。


代表・小川将司の視点:セキュリティ案件が高単価になる構造的な理由

セキュリティエンジニアの単価が高い理由は、シンプルに「失敗した時のコストが他の案件と桁違いだから」です。インフラ障害は復旧すればいい。でもセキュリティインシデントは情報が漏れた瞬間に戻せない。クライアントが「少し高くても確かな人に頼みたい」と思う領域です。

もう一つは、「本当にできる人の絶対数が少ない」こと。資格だけ持っている人はいます。でも実際に攻撃の手法を知っていて、防御設計を組み立てられる人は稀です。Heydayで扱う案件でも、セキュリティ専門の案件は「紹介してほしい」という問い合わせに対して、マッチする人材を見つけるのが他職種に比べて格段に難しい。

2026年以降は、AIを使った攻撃手法が増えてきています。ディープフェイクを使ったフィッシング、LLMを悪用したソーシャルエンジニアリングなど、従来のセキュリティ知識だけでは対応できないケースが出てきた。AIセキュリティの知識を持つエンジニアの需要は、今後3〜5年でさらに急伸すると見ています。

— Heyday株式会社 代表取締役 小川将司


SES vs フリーランス vs 自社開発の比較(セキュリティエンジニア版)

セキュリティエンジニアとしてどの働き方を選ぶかは、単価・自由度・キャリアの積み方に大きく影響する。

働き方別の比較表

項目SES正社員SESフリーランス自社開発・事業会社
月収(経験5年・目安)55〜70万円(還元後)80〜130万円50〜80万円(年収換算)
案件の幅広い(営業が取ってくる)中〜広(エージェント経由)狭い(1社専属)
スキル蓄積スピード早い(複数案件・環境変化)早い(選べる)遅め(同一環境)
収入の安定性高い中(案件空白リスクあり)高い
機密保持への配慮会社が担う自己責任会社が担う
キャリアの自由度中(会社の意向がある)高い低〜中
副業・スポット案件制限あり自由制限あり

SES正社員:セキュリティ経験を積む最短ルート

セキュリティ専門としてのキャリアを始める段階では、SES正社員として複数の案件を経験するのが最短ルートだ。多様な業種・クライアント・セキュリティ要件に接することで、特定環境に依存しない汎用的なスキルが身につく。

Heydayでは「セキュリティ案件に特化して経験を積みたい」という希望を持つエンジニアの案件提案を、金融・官公庁・通信などセキュリティ要件の高い現場を優先して行っている。

SESフリーランス:実績5年以上で一気に単価が跳ねる

ペネトレーションテスト・セキュリティアーキテクチャ設計の実績が5年以上あり、CISSP・情報処理安全確保支援士などの資格を持っていれば、フリーランスとして月額100万円超の案件を狙える。ただし、機密保持の観点から直接取引より信頼できるSES企業経由での案件が主流になる。

自社開発:セキュリティ専門を深掘りするには不向きなことが多い

一つの会社のシステムを守る立場なので、セキュリティエンジニアとしての経験の幅が広がりにくい。CSIRTや社内セキュリティチームのリーダーポジションなら例外的に高い収入になることもあるが、一般的なセキュリティ担当として社内にいる場合は市場単価より低くなることが多い。


2026年以降のセキュリティ需要予測——AIとクラウドが変える市場

AIセキュリティエンジニアという新領域

生成AIの企業内導入が加速した結果、「AI固有のセキュリティリスク」への対応が新たな専門領域として立ち上がった。

具体的な需要:

  • LLMのプロンプトインジェクション対策
  • RAGシステムのデータ漏洩防止設計
  • AI利用ポリシー策定・ガバナンス設計
  • AIモデルの不正利用検知システム構築

この領域はセキュリティ×AI両方の知識が必要なため、2026年時点では対応できる人材がほとんど存在しない。Heydayへの問い合わせでも「AIセキュリティを設計できるエンジニアを探している」という要件が増えている。単価は従来のセキュリティ設計より1〜2割高い傾向だ。

クラウドセキュリティ:ゼロトラスト化の加速

ゼロトラストアーキテクチャ(Zero Trust Architecture)の導入を進める企業が増えている。従来の「社内ネットワーク=安全」という前提を捨て、すべてのアクセスを検証するモデルへの移行だ。

具体的なスキル需要:

  • Microsoft Entra ID(旧Azure AD)によるID管理設計
  • Prisma Cloud・Wiz等のCSPM(クラウドセキュリティ態勢管理)ツールの運用
  • CNAPP(Cloud Native Application Protection Platform)の導入支援

これらの領域は経験者が少なく、単価の上昇圧力が特に強い。

セキュリティ人材不足は深刻化する一方

経済産業省の試算(2022年)では、2031年には国内のセキュリティ人材不足が約11万人に達するとされている。当時の予測より実際の需要の伸びが速く、2026年現在でもセキュリティ専門人材の不足感は改善していない。特にペネトレーションテスト・SOCのL3・セキュリティアーキテクチャ設計ができる人材の不足は深刻だ。

この構造的な不足が、セキュリティエンジニアの単価が他職種より高い水準を維持し続ける根本的な理由になっている。


セキュリティ案件の特徴(常駐多・機密保持・外国籍制限)

セキュリティ案件には、他のIT案件と異なる特有の条件がある。案件に入る前に把握しておくべき点を整理する。

常駐が多い

セキュリティ案件の特性として、機密情報を扱うため、完全フルリモートは限定的だ。特に金融・官公庁・重要インフラ系の案件は、特定の施設内での常駐が条件になることがある。ハイブリッド(週2〜3回出社)が現実的な選択肢になるケースが多い。

一方、クラウドセキュリティ設計やセキュリティコンサルティング系の案件は、2025年以降フルリモートも増えている。案件の性質によって異なるため、事前に確認することが重要だ。

機密保持の厳格さ

扱う情報の性質上、NDA(秘密保持契約)の範囲が広く、業務内容をスキルシートや面談で詳細に話せない場合がある。「機密案件」として経験期間と役割のみ記載するパターンも多い。

転職やキャリア相談時に実績を語りにくくなるという側面がある。スキルシートの書き方においても、「金融機関向けセキュリティ診断(詳細は機密保持のため非公開)」のような表記が一般的だ。

外国籍制限

政府系・防衛関連・重要インフラ系の案件では、日本国籍を条件としている案件が存在する。「セキュリティクリアランス」が求められるケースも増えており、経済安全保障推進法の施行以降、この傾向が強まっている。

案件参画前に確認が必要な事項のひとつだ。

バックグラウンドチェック

一般的なIT案件より、セキュリティ案件はバックグラウンドチェック(身元確認・犯罪歴照会)が実施されることがある。


セキュリティエンジニアになるためのキャリアロードマップ

セキュリティ専門エンジニアになるルートは複数あるが、実務経験を積む順序が重要だ。

ルート1: インフラエンジニアからの転換(最も多いパターン)

ネットワーク・サーバー・クラウドのインフラ経験がベースにあると、セキュリティ設計の業務に移行しやすい。

  1. インフラエンジニアとして3〜5年の実務経験を積む(ネットワーク・サーバー・クラウド)
  2. CompTIA Security+ または 情報処理安全確保支援士を取得
  3. セキュリティ要件の強い案件に参画(WAF設定・ファイアウォール管理・SIEM導入)
  4. クラウドセキュリティ設計やSOC業務に特化
  5. 実績を積んでCISSP・AWS Security Specialty等の上位資格を取得

インフラの基礎があると、セキュリティ設計の「なぜそうするか」の理解が速い。AWS SecurityやAzure Defenderを実務で扱った経験が次のステップへの足がかりになる。

インフラエンジニアのSES単価構造については インフラエンジニアのSES単価の実態 でも詳しく解説している。

ルート2: アプリケーションエンジニアからの転換

Webアプリケーション開発の経験から、セキュリティ診断・コードレビューに特化していくルートだ。

  1. Webアプリ開発を3年以上経験する(特にAPIバックエンドやフロントエンド)
  2. OWASP Top 10・ASVS(Application Security Verification Standard)を学習
  3. 自社アプリのセキュリティレビュー担当として手を挙げる
  4. 脆弱性診断エンジニアとしてセキュリティ専門会社や案件に移行

アプリ開発の経験があると「攻撃者がどの脆弱性を狙うか」を開発者視点で理解しやすい。WebアプリのペネトレーションテストやSQLインジェクション・XSS診断のスペシャリストへの道がある。

ルート3: SOCアナリストからの段階的な専門化

未経験に近い状態からセキュリティエンジニアを目指す場合、SOCのL1アナリストからキャリアを始める方法が現実的だ。

  1. SOC L1からスタート(アラートトリアージ・監視業務)
  2. CompTIA Security+・基本情報技術者を取得
  3. L2(ログ分析・SIEM運用)に昇格しながら実力をつける
  4. 情報処理安全確保支援士を取得し、L3(マルウェア解析・CSIRT連携)へ
  5. セキュリティ専門としてペネトレーションテスト・設計領域に移行

SES市場での案件参画には最低2〜3年の実務経験が求められるケースが大半だ。最初は単価が低くても、専門性を積み上げる段階として捉えるのが重要だ。

セキュリティ系資格が単価にどう影響するかの詳細は SES単価が上がる資格・上がらない資格 を参照してほしい。


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よくある質問

Q. セキュリティエンジニアは未経験から目指せますか?

SES市場のセキュリティ案件は、実務経験を求めるものが大半です。まずはインフラエンジニアやアプリ開発エンジニアとして2〜3年の経験を積み、SOCアナリスト(L1)や社内のセキュリティ担当として実績を作る道が現実的です。

Q. セキュリティ資格は複数取るべきですか?

資格は実務経験を補完するものです。まず1つ(情報処理安全確保支援士や CompTIA Security+)を取得し、実務での応用を先行させるのが効率的です。複数取得するより、1つの資格を活かした実績を積む方が単価交渉では有効な材料になります。

Q. セキュリティ案件はフルリモートが難しいですか?

金融・官公庁系の案件は常駐が多い傾向があります。一方、クラウドセキュリティ設計やセキュリティコンサルティング系の案件はフルリモートも増えています。案件の性質によって異なるため、事前に確認することが重要です。

Q. セキュリティエンジニアとして独立(フリーランス)することはできますか?

実務経験5年以上・資格保有者であれば、フリーランスとして高単価案件を獲得できる可能性があります。ペネトレーションテストの専門家は特にフリーランスでの活動実績を持つ方が多い領域です。ただし、機密保持の観点から直接取引ではなく、SES企業経由の案件が主流です。

Q. CISSPとOSCPはどちらを優先すべきですか?

目指す専門領域によって異なります。ペネトレーションテスト専門ならOSCP優先(実践的で攻撃側の実力証明になる)、セキュリティ設計・マネジメント方向ならCISSP優先(8ドメインの幅広い知識体系・管理職ポジションで有効)です。どちらも実務経験が前提です。

Q. セキュリティエンジニアの単価は今後も上がり続けますか?

構造的な人材不足が続く限り、高水準は維持されると見ています。特にペネトレーションテスト・セキュリティアーキテクチャ設計・AIセキュリティの3領域は2026〜2028年にかけてさらに需要が伸びると予測しています(Heyday代表・小川将司)。ただし「基本的なセキュリティ運用」のみのポジションは自動化や人材増加の影響を受けやすいため、専門性の深化が重要です。


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この記事の著者

小川将司
小川将司

Heyday株式会社 代表取締役

SES事業6年・IT業界12年・セキュリティ案件を継続的に扱う経営者が執筆

Heyday株式会社 代表取締役。エンジニア・PM/PdMを経験後、SES事業を創業。複数クライアント現場でAI導入コンサルティングを担当。「ITをもっとフェアに」を掲げ、マージン構造の開示に取り組む。

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